メディア60人参加の記者会見からのシェア

広報PRで伴走しているクライアントの記者発表会見があり、メディア60人が出席しました。今回はその時の事例をシェアします！

誰もが知っている大企業であれば50-100人規模の記者会見は珍しいことではないのですが、ハッシン会議のメンバーは、私も含めスタートアップ企業の広報または個人事業のPR活動をされている方が大半です。

今回の事例で伝えたいのは、「スタートアップの企業がメディアを50人以上呼び込む時に何がポイントだったか」ということです。

１）一人広報で人脈の抱え込みをしていませんか？
ベンチャーあるあるなのが、１人広報体制で、その人が名刺交換をしたり取材対応したメディアを自分１人で把握してしまうケースです。しかし、これは記者会見など大規模発表をしたい際には、大きな壁となります。なぜなら、記者発表会見では社内の多くの人が「臨時広報」のような役割で関わってもらうからです。そこで、メディア人脈が「見える化」していなかったら、周りの人たちは動きようがありません。

２）メディアリストを作成し、広報関係者間（社内）で共有を徹底
当たり前のことを言っているように感じた方は、すでにメディアリストをしっかり作成・共有出来ているので読み飛ばしてもらって大丈夫です。しかし、実はこれ、しっかり出来ていないスタートアップ企業がとても多いです。今回記者会見を開催したクライアントも、私が入った当初（1年前）は、まさに1人広報担当体制でその人が名刺管理をしているだけで、リストは存在していませんでした。そこから広報担当者が1名増員、更に私も伴走で入ったことで、メディアリストの作成・共有を徹底することになりました。

３）メディアリストの加筆・更新こそ記者会見の戦闘力を上げる
今回のクライアントのメディアリストも、作成当時は100人前後で情報も浅いものでしたが、1年間で担当の３人が取材やキャラバンをする度にリストの加筆・修正を繰り返して、今では300人以上の記者の個人名を把握しているリストとなりました。そして、記者発表の際は、【案内状送付母数の２割参加】が一つの想定数値となります。今回の場合も300ちょっとのメディアに招待状を送付し、60人出席。まさに想定数値となりました。（※よく社内関係者から、メデイア何人くらい呼ぶつもり？と聞かれることもあるかと思いますが、この２割ルールに乗っ取って一つのKPIにすると良いかと思います）

＜＜まとめ＞＞
メディア人脈は個人の財産を超えて、事業（会社）の財産ですので、共有するプラットホームをしっかり整備しましょう。必ず大規模発表会の際には役に立つはずです。

以上、基本的なところでもありますが、改めて書かせてもらいました！参考になれば嬉しいです。